リニア中央新幹線の建設費は、品川・名古屋間だけで、当初の5.5兆円から約11兆円に膨らみました(JR東海の2025年10月の見通し)。この費用を返すのは、開業後の乗客です。では、乗客は何人いるのか。前の2本のコラム(副首都という空論、大阪はなぜ「西の都」だったのか)で、東京と大阪を結ぶ大量輸送が安く保たれることが副首都構想の前提だと書きました。ここでは、その輸送の需要と採算を、人口から数えます。
都市を結ぶ幹線は、人口に合わせて縮められない設備です。両端の都市の人口が減れば乗る人は減りますが、線路と列車を保つ費用は減りません。東京圏・名古屋圏・大阪圏のあいだを鉄道で移動する人は、年に約8600万人です(2015年の全国幹線旅客純流動調査。東京・大阪42%、東京・名古屋36%、名古屋・大阪22%)。都市のあいだの移動は、両端の都市にいる人の数で決まります。出張なら働き手の数、旅行なら総人口です。そして先に減るのは人口全体ではなく、出張と旅行の主役である働く世代です。
そこで、私たちの都市人口の予測で両端の人の数を延ばし、運賃も所要時間も2015年のまま、リニアはない、と置いて需要を延ばします。人口の変化だけを取り出して見るためです。結果は、2015年を100として、2045年に87、2065年に66、2100年に32。東海道新幹線の2015年の輸送量522億人キロに掛けると、人口だけで見た需要は、2045年に450億人キロ、2065年に350億人キロになります。
2011年に国土交通省の審議会がリニアの整備を答申したときの需要の見込み(以下「答申」と呼びます)は、2045年の東海道新幹線とリニアを合わせて530〜680億人キロでした。人口が2割減る分を経済成長による1人当たりの移動の増加で打ち消し、そこにリニアの時間短縮による上乗せを足したものです。訪日客は含まれていません。人口だけで延ばした450億人キロは、この下限を下回ります。
そこで、答申に有利になるように、就業率の上昇、所得の伸び、リニアの時間短縮による需要の3割増という答申の前提を全部乗せてみます。すると2045年の需要は730億人キロで、答申の見込みを上回ります。答申は、自らの前提の下では正しかったのです。問題はその先です。同じ前提を続けても、需要は2045年を頂点に下り、2065年に600、2100年に340億人キロと、頂点の5割弱になります。
採算の線も、答申の数字から引けます。鉄道の費用は乗客の数ではなく列車の本数でほぼ決まり、収入は乗客の数に比例します。ですから本数を固定すれば、「これを割ると赤字」という需要の線が引けます。答申が経営は成り立つとした2045年の収益と費用から引くと、その線は約500億人キロ。答申の見込みの下限(530億人キロ)との差は1割もありません。答申に有利な前提を全部乗せた計算でも、需要は2070年代にこの線を割ります。リニアを作らず、東海道新幹線だけをいまの本数で走らせる場合、同じ計算で引いた線は300億人キロほどで、有利な前提を乗せた需要は2100年までこれを下回りません。
危ういのは新幹線ではなく、リニアの費用を背負ったときです。答申は、開業する2045年の需要で採算を測り、2065年から先の人口を一定と置いていました。けれども2045年は、需要の頂点です。11兆円に膨らんだ建設費を返すのは、その後の下り坂の50年です。頂点の年で採算が立つことは、返済の期間に採算が立つことを意味しません。人口が減る国では、開業時の需要を基準にした採算の評価は、どのような前提を置いても、先で必ず破綻します。しかも乗客が減れば1人当たりの費用は重くなり、運賃は上がります。3割増は運賃が変わらないと仮定したときの上乗せですから、答申の前提を全部乗せた需要の見込みは、なお楽観的な側にあります。
では、訪日客は増え続けるでしょうか。これも、人口から数えられます。訪日客の数は、送り出す国の人口に、その国からの延べの訪日者数を人口で割った値(ここでは「訪日率」と呼びます)を掛けたものです。2024年の訪日客3700万人の3分の2は、韓国・台湾・香港・中国の四つの国と地域から来ています。この四つは、国連の推計で、2100年までに人口が半分以下になります。訪日率をいまのまま固定すれば、訪日客は2045年3600万人、2100年2500万人。いまが天井です。所得が伸びれば訪日率は上がります。過去の関係を先へ延ばして最大限に見積もっても、2030年は5100万人で、政府目標の6000万人には届きません。そしてJR東海の運輸収入のうち、訪日客は8%です(2024年度)。仮にこれが倍になっても、国内客が働く世代とともに3分の2に減る分は埋まりません。訪日客が新幹線の需要を支える余地は、所得の伸びに賭ける分だけ、というのが数字の答えです。
東京と大阪を日々往来して一体に運用するという、副首都構想の前提を支えるはずの大量輸送は、リニアがあってもなくても、2045年を頂点に細っていきます。輸送が安く保たれる前提は、人口の側から崩れます。東海道新幹線は、いまの本数なら2100年まで採算の線の上にいます。リニアは、開業の年に頂点を迎える需要で、その後50年の返済を背負います。要るかどうかの答えは、人口がすでに出しています。